食料生産学専攻では、農業生産、植物工場、農業経営、水産業などに関するより高度な専門教育を行い、食料生産に関わる基礎知識と俯瞰的な視野と総合的思考能力を身に付けさせる。また、農業生産学、植物工場システム学、食料経営学、水産学といった専門分野の講義科目や演習・実習科目を履修させ、より実践的なかつ高度な専門知識や技術を習得させるとともに、これらを包括する汎用的能力を身に付けさせる。本専攻における教育内容は、農学、水産学の基本となる生物学をベースとし、それに、先端的工学技術と社会科学的知識・手法を加えることになるため、農業、食料生産に関する文理融合的かつ広範な総合科学となり、大きな変革が求められる次世代の食料生産にも積極的に対応・貢献できる人材を育成することができる。
作物学
作物生産力の向上を目指し、光合成、物質生産、環境適応性、障害機構など収量の増大と安定に関わる機能の解明を行い、その成果を生産現場で活かすべく、地域の特性と環境に配慮した作物生産技術の開発に関する教育研究を行う。
果樹学
果樹栽培における様々な問題を生理生態学的に解明し、高品質果実を安定的に生産する技術の開発に関する教育研究を行う。
蔬菜花卉学
蔬菜及び花卉を対象として、生理生態的特性の解明を通じて高品質・高収量生産のための好適な栽培技術の確立を目指した教育研究を行う。
畜産学
家畜に見られる様々な生理現象を動物生理学、動物行動学並びに動物栄養学的な技術を用いて解明し、効率的な畜産技術の確立を目指した教育研究を行う。
植物病学
植物病原菌の形態形成並びに感染戦略と宿主植物細胞の抵抗反応に関する教育研究を行う。
環境昆虫学
農林害虫の総合的防除技術、昆虫生態、昆虫の系統分類及びこれを基礎とした環境評価などの教育研究を行う。
分子生物資源学
生物資源の持つ遺伝子の構造・機能及び発現制御等を解析し、遺伝子組換え・ゲノム編集・エピジェネティクス制御等による新しい有用作物の開発・評価を目指した教育研究を行う。
土壌肥料学
土壌の養分動態解析、植物栄養分析、土壌特性解析を基礎とし、地域資源や有用生物を活用した持続的・環境保全的な土壌、栽培管理に関する教育研究を行う。
植物工場情報システム学
植物工場における作物の効率的かつ安定的な生産のための植物生体情報と栽培管理の知識ベース化、情報システムのネットワーク化、成育診断のための画像処理などに関する教育研究を行う。
緑化環境工学
居住空間に植物を配置することで人間の快適性を向上させるシステム（グリーンアメニティ）、植物工場・温室における環境調節及び植物診断に関する教育研究を行う。
植物細胞システム計測学
環境ストレス（温度、水ストレス等）に伴う栽培植物の応答を組織・細胞・分子レベルで生理学的に研究する。
環境植物学
植物の環境応答や細胞代謝の制御機構について、分子細胞生物学・生化学的アプローチにより教育研究を行う。
農業機械システム工学
植物工場での情報計測及び各種作業支援機能を有した知能ロボット、省エネ型農業機械など、農業を産業として支えるために必要な工学的技術やシステム開発に関する教育研究を行う。
農産物センシング工学
農産物の品質保持技術の開発のため、分光計測や画像計測技術など工学的手法 を用いて農産物の品質の非破壊計測、自動選別、および最適な貯蔵環境制御に関する教育研究を行う。
流通工学
農産物の品質保持及び付加価値向上に資する流通技術の開発及びその最適化について教育研究を行う。
地域資源管理
農地、水、及び動植物に由来する有機性資源（バイオマス）を地域資源としてとらえ、安全・安心な食料生産システムの構築に向けて、経済的・社会的にその機能を解明するとともに、合理的な利用のあり方について教育研究を行う。
フードシステム
農林水産業から、食品製造業、食品卸売業、食品小売業、外食産業を経て、最終の消費者の食生活、廃棄に至る食料品供給の一連の流れをシステムとしてとらえ、それらをめぐる相互依存的な関係について、経済的、社会的、環境的側面から体系的に教育研究を行う。
農業政策
農業政策の体系、枠組み、あり方を農業・農村の現状をふまえて検討し、農業・農村復興のために必要な農業政策・制度の立案ができる能力を育てる教育・研究を行う。
農業経営学
農業経営経済評価、環境保全型農業・循環型食料産業形成の経済分析、及び政策評価手法等に関する研究と教育を行う。
水産経営
水産業や漁業地域の持続可能な発展を目的として、水産業・漁村並びに水産物の生産・流通・消費について経済理論（経営論・管理論など）と実践（現地調査・地域連携など）にもとづきながら総合的に教育研究を行う。
アグリビジネス
地域農業活性化や農産物の国際的市場競争力強化に向けた持続可能な農業の構築に関して、経済学的視点から教育研究を行う。
水産生命科学
細胞・分子レベルから水圏動植物の生命機構を解析し、水産養殖の現場で生起する問題点の解決、水産養殖の生産性の向上に繋がる基礎技術の開発、及び新しい養殖種の開発に関する教育研究を行う。
水産環境科学
水産資源や養殖漁場を持続的に利用し、将来にわたって水産業を発展させていく上で基盤となる漁場環境の保全や修復、水産資源の管理、生物多様性の維持、遺伝的多様性の保全、赤潮の発生予測など、地域の環境問題を取り込みながら総合的に教育研究する。
水産社会科学
水産振興や漁村地域活性化の方策について検討し、水産業・漁村の多面的機能、水産物の生産〜加工〜流通〜消費に関わる社会・経済システムなどを人文・社会科学的なアプローチで総合的に教育研究する。
知能的食料生産科学
コンピュータコミュニケーション技術の開発と利用、植物生体情報や環境情報の収集と解析、植物や環境に関するビッグデータ活用を通して、食料生産の情報化・知能化の推進、スマートアグリの実現を目指し、６次産業化などの総合情報システム化によるフードイノベーションに関する教育研究を行う。
作物学
作物生産力の向上を目指し、光合成、物質生産、環境適応性、障害機構など収量の増大と安定に関わる機能の解明を行い、その成果を生産現場で活かすべく、地域の特性と環境に配慮した作物生産技術の開発に関する教育研究を行う。
果樹学
果樹栽培における様々な問題を生理生態学的に解明し、高品質果実を安定的に生産する技術の開発に関する教育研究を行う。
蔬菜花卉学
蔬菜及び花卉を対象として、生理生態的特性の解明を通じて高品質・高収量生産のための好適な栽培技術の確立を目指した教育研究を行う。
畜産学
家畜に見られる様々な生理現象を動物生理学、動物行動学並びに動物栄養学的な技術を用いて解明し、効率的な畜産技術の確立を目指した教育研究を行う。
植物病学
植物病原菌の形態形成並びに感染戦略と宿主植物細胞の抵抗反応に関する教育研究を行う。
環境昆虫学
農林害虫の総合的防除技術、昆虫生態、昆虫の系統分類及びこれを基礎とした環境評価などの教育研究を行う。
分子生物資源学
生物資源の持つ遺伝子の構造・機能及び発現制御等を解析し、遺伝子組換え・ゲノム編集・エピジェネティクス制御等による新しい有用作物の開発・評価を目指した教育研究を行う。
土壌肥料学
土壌の養分動態解析、植物栄養分析、土壌特性解析を基礎とし、地域資源や有用生物を活用した持続的・環境保全的な土壌、栽培管理に関する教育研究を行う。
植物工場情報システム学
植物工場における作物の効率的かつ安定的な生産のための植物生体情報と栽培管理の知識ベース化、情報システムのネットワーク化、成育診断のための画像処理などに関する教育研究を行う。
緑化環境工学
居住空間に植物を配置することで人間の快適性を向上させるシステム（グリーンアメニティ）、植物工場・温室における環境調節及び植物診断に関する教育研究を行う。
植物細胞システム計測学
環境ストレス（温度、水ストレス等）に伴う栽培植物の応答を組織・細胞・分子レベルで生理学的に研究する。
環境植物学
植物の環境応答や細胞代謝の制御機構について、分子細胞生物学・生化学的アプローチにより教育研究を行う。
農業機械システム工学
植物工場での情報計測及び各種作業支援機能を有した知能ロボット、省エネ型農業機械など、農業を産業として支えるために必要な工学的技術やシステム開発に関する教育研究を行う。
農産物センシング工学
農産物の品質保持技術の開発のため、分光計測や画像計測技術など工学的手法 を用いて農産物の品質の非破壊計測、自動選別、および最適な貯蔵環境制御に関する教育研究を行う。
流通工学
農産物の品質保持及び付加価値向上に資する流通技術の開発及びその最適化について教育研究を行う。
地域資源管理
農地、水、及び動植物に由来する有機性資源（バイオマス）を地域資源としてとらえ、安全・安心な食料生産システムの構築に向けて、経済的・社会的にその機能を解明するとともに、合理的な利用のあり方について教育研究を行う。
フードシステム
農林水産業から、食品製造業、食品卸売業、食品小売業、外食産業を経て、最終の消費者の食生活、廃棄に至る食料品供給の一連の流れをシステムとしてとらえ、それらをめぐる相互依存的な関係について、経済的、社会的、環境的側面から体系的に教育研究を行う。
農業政策
農業政策の体系、枠組み、あり方を農業・農村の現状をふまえて検討し、農業・農村復興のために必要な農業政策・制度の立案ができる能力を育てる教育・研究を行う。
農業経営学
農業経営経済評価、環境保全型農業・循環型食料産業形成の経済分析、及び政策評価手法等に関する研究と教育を行う。
水産経営
水産業や漁業地域の持続可能な発展を目的として、水産業・漁村並びに水産物の生産・流通・消費について経済理論（経営論・管理論など）と実践（現地調査・地域連携など）にもとづきながら総合的に教育研究を行う。
アグリビジネス
地域農業活性化や農産物の国際的市場競争力強化に向けた持続可能な農業の構築に関して、経済学的視点から教育研究を行う。
水産生命科学
細胞・分子レベルから水圏動植物の生命機構を解析し、水産養殖の現場で生起する問題点の解決、水産養殖の生産性の向上に繋がる基礎技術の開発、及び新しい養殖種の開発に関する教育研究を行う。
水産環境科学
水産資源や養殖漁場を持続的に利用し、将来にわたって水産業を発展させていく上で基盤となる漁場環境の保全や修復、水産資源の管理、生物多様性の維持、遺伝的多様性の保全、赤潮の発生予測など、地域の環境問題を取り込みながら総合的に教育研究する。
水産社会科学
水産振興や漁村地域活性化の方策について検討し、水産業・漁村の多面的機能、水産物の生産〜加工〜流通〜消費に関わる社会・経済システムなどを人文・社会科学的なアプローチで総合的に教育研究する。
知能的食料生産科学
コンピュータコミュニケーション技術の開発と利用、植物生体情報や環境情報の収集と解析、植物や環境に関するビッグデータ活用を通して、食料生産の情報化・知能化の推進、スマートアグリの実現を目指し、６次産業化などの総合情報システム化によるフードイノベーションに関する教育研究を行う。
食料生産学専攻は、愛媛大学大学院学則及び愛媛大学憲章の趣旨を踏まえ、農学領域に関連する学術の理論及び応用の研究並びにそれらの成果を基に、食料、生命、環境に関する専門的知識・技術、特に食料に関する高度な専門的知識・技術を学生に修得させ、自然と人間が調和する循環型社会の創造に貢献できる高度専門職業人や研究者を養成し、併せて、農学分野に関心をもつ社会人を再教育することによって、地域社会や国際社会における産業の発展と文化の進展に貢献することを目的としています。
農学分野が担うべき「安全で安心な食料の安定的供給」を実現するため、学士課程で修得した専門知識・技術の上に、圃場、栽培施設、植物工場などにおける植物生産と、水圏における漁業生産、それらの収穫・生産物の流通、貯蔵、加工、販売のプロセスに関する高度な教育研究を行う。さらに、最近は「農業の６次産業化」、「農業の産業化」、「スマートアグリ」などの言葉が頻繁に使われるように、農業・食料生産の質的、構造的転換が求められていることから、次世代の食料生産システムにも積極的に貢献できる人材を育成します。
農学研究科の定める教育課程を修め、規定する期間以上在学し、厳格な成績評価に基づき所定の単位を修得し、学位論文を提出してその審査を受け、修了要件を満たした学生に対して、修了を認定し修士（農学）の学位を授与します。
食料生産学専攻では、農業生産、植物工場、農業経営、水産業などに関するより高度な専門教育を行い、食料生産に関わる基礎知識と俯瞰的な視野と総合的思考能力を身に付けさせます。また、農業生産学、植物工場システム学、食料経営学、水産学といった専門分野の講義科目や演習・実習科目を履修させ、より実践的なかつ高度な専門知識や技術を修得させるとともに、これらを包括する汎用的能力を身に付けさせます。本専攻における教育内容は、農学、水産学の基本となる生物学をベースとし、それに、先端的工学技術と社会科学的知識・手法を加えることになるため、農業、食料生産に関する文理融合的かつ広範な総合科学となり、大きな変革が求められる次世代の食料生産にも対応できます。
専攻必修科目としてコース概説科目を開講し、各専攻の研究領域に関する基礎知識、最先端研究について修得した上で、専門科目１単位化とクォーター制導入によって、専門分野について広範な知識・技術を修得するカリキュラム構成とします。
講義形式の授業だけでなく、実験・実習、ディスカッション、プレゼンテーションなど、ディプロマ・ポリシーに示す教育目的と学習の到達目標に応じて最適な形式の授業を実施します。また、授業時間外の学習を含む十分な学習時間を確保できるように、eラーニングなど時間外学習を支援するツールを用意します。
すべての授業において、客観的な評価基準に基づき、筆記試験、レポートなどにより厳格な成績評価を実施します。
学位論文及び審査会の内容、学生や修了予定者に対するアンケート調査を分析し、学修到達目標の達成状況や学位の学術的な水準について検証します。
食料生産学専攻は、安全・安心な食料の安定的供給を実現するために、食料生産に関する諸問題を解決するための俯瞰的な視野と思考能力を持ち、科学的根拠に基づいた幅広い知識や高度な技術を身につける意欲的な学生を受け入れることを、アドミッション・ポリシーとしています。
そこで、食料生産学専攻は次のような資質を有する学生を求めます。
学士課程を通じて修得した基礎的な知識・技能、それらを活用する能力、主体性をもって多様な人々と協働して学ぶ態度などを、筆記試験や面接により多面的・総合的に評価します。また、留学生に対しては渡日前入学許可制度による私費外国人留学生入試を採用し、多様な属性をもつ意欲ある学生に対して門戸を開きます。社会人入学生に対しては、企業や公共団体等での活動によって得た知識や経験を面接で評価します。
